お盆も仕事

今年も仕事で夏季休暇が終わってしまった・・・。
知人が海外に休暇で出かけているのも、来たメールで知っているのだが、研究開発機関等人に仕事を触れる立場だったり、仕事で海外に行くのにくっつけているようで、なんというか・・・である。
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http://www.lifehacker.jp/2014/08/140810vacation.html
「お盆も仕事」は警告サイン。8月に長期休暇を取ったほうがいい4つの理由　2014.08.10 Kimberly Weisu　l訳：的野裕子
4月は何かと忙しい時期ですが、8月は比較的のんびりなのではないでしょうか。フランスみたいに1ヶ月丸々みんな休む、みたいなことはできないにしても、夏がビジネスの停滞期であることには変わりありません。長いものには素直に巻かれましょう。それに、この時期に長めの夏休みを取った方がいい理由は他にもあります。

1. 健康のために良い
長期休暇がストレスを軽減し、幸福感を増幅するという証拠は大量にあります。13,000人の男性を対象とした研究では、長期休暇を1年間だけ取らずにいただけでも、心臓発作の危険性が上がることが分かりました。起業したばかりの人などが「忙しい自慢」をしているのをよく聞きますが、5年間長期休暇を取らなかった場合は、心疾患になる危険性が30%も跳ね上がります。
1,500人の女性を対象にした研究では、1年に2回以上の長期休暇を取った人は、年1回しか長期休暇を取らない人よりも、ピリピリと張り詰めた緊張感や、抑うつ状態、疲労などが減ることが分かりました。しかも、長期休暇をよく取っている人は、運動をして、タバコは吸わないという、最初から健康な人であることが多いです。そうでない人は、今すぐ長期休暇を取った方がいいでしょう。

2. 子どもと一緒に過ごす
8月の終わりは、働くパパ・ママにとっては悪夢のような時期です。子どものキャンプやイベントなどは大半が8月中旬で終了し、学校が始まるまでは家で子どもと一緒に過ごさなければなりません。何のプランも用意していないと、どんな恐ろしいことになるか分からないので、休みを取って一緒に海にでも行くのが得策です。
3. ひらめきが生まれる
仕事から離れる時間を長くすると、リフレッシュすることもできるし、仕事に戻った時に新しいやり方を思いつくこともあります。面白いことに、日々の雑事についてまったく考えない"心静かな状態"があると、なかなか解決しなかった問題が最大で60%解決するような、ひらめきが生まれやすくなる、ということが証明されています。家に帰ってホッと一息つく程度ではなく、ゆったりと休むのがポイントです。仕事に復帰した初日は、メールをさばくのではなく、包括的な大きな問題に取り組んでみましょう。
4. 社員や部下を育てるため
社員や部下をしばらく放っておくと、彼らがどれくらい素晴らしい実力を備えているかが分かります。長期休暇を取りますと言ったくらいで、大事なクライアントからのメールが来なくなるなんてことはありません。
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私の仕事の場合、8月は比較的のんびりということはなく、昨年までは8月はむしろ忙しかった。ことしがそうでもないのは官庁に関係する業務が1月前倒しになったからである。だから、夏がビジネスの停滞期であるかというと否定はしないが、これは一律にいえないことではある。
たしかに、5年間長期休暇を取らなかった場合は、心疾患になる危険性が30%も跳ね上がるという。長期休暇を取って「永続的な無給休暇」になるということがなければ、そうした方がいいだろうと思う。特に雇用形態が柔軟なものしか選択できない（つまり非常用雇用）とか自営業の場合は、この辺りの難しさはあろう。もっとも、これらの非常用雇用の業務は、「仕事に戻った時に新しいやり方を思いつく」「なかなか解決しなかった問題が解決するような、ひらめき」を業務上で求められなかったり、求めることを否定する（決められている事を決められただけ働くことを強く求められる）が多いともいえるのだが。

「社員や部下をしばらく放っておくと、彼らがどれくらい素晴らしい実力を備えているかが分かる」というのは人材育成としてまあわかるし、自分もその結果評価を受けた業務も多い。これとて私の知人のように初期対処ができなくて、仕事を潰すということを頻繁に起こされるという悩みをもっている場合もある。これは、部下に対し仕事の仕方を伝えていなかったというボスの責任もある一方で、仕事の仕方を覚えようとしないとか覚える資質がない部下の問題があぶりだされ、しかし代わりの人材が確保できないということは割とある。このような結果、休暇を取るということを宣言するだけで直接顧客が減るということはやっぱりあるようだ。
多分、「長期休暇を取りますと言った結果大事なクライアントからのメールが来なくなる」ことに関しては、業務環境の問題はあると思う。これもある職種の話であるが、いつもかつも携帯電話が欠かせないというマネージャーがおり聞いてみると、「クライアントの質が低下したのか考え方が変わったのか、休暇を取るという連絡をした段階で顧客が緊急時対応ができないということで、クレームが入った」というのである。しかし、緊急対応といってもできることは限られているのだが、実際には休暇を切り上げて対応することを余儀なくされるらしい。
たしかにビジネス環境としてはわかるのだが、これは精神的にきつかろうと思う。しかしそこからの発言が衝撃的であった。いわく「そういうふるまいやマナーをもっている人は、人格的に優れている人がおおかった。しかしそのため対応しすぎて心身を壊したり、見切りをつけてやめたりしていった。この業界の企業でも良心的な企業は、クレーム対策等に真摯に対応した結果、コストアップで撤退した場合がおおかった。そういうことの結果、顧客はすぐ対応しない限りは競争に巻き込まれ、場合によっては競争入札・合い見積もりで利潤がなくなり（価格のたたき合いではなく、見積もり作成等の営業活動が多くなりすぎ本体の利益を圧迫したということらしい）、仕事の先行きをなくす。そして、ふと見るとこれはいかがかという企業・クライアントのみが残り、新規参入する企業も、食い散らかすような企業のみがそのビジネスモデルを維持しながらのこっている。つまり悪貨が良貨を駆逐するようなことが起きているのですな。」
その状況を促している一面が、どこでも連絡が取れるような携帯電話であり、スマホメールであるのは事実ではあるだろう。長期休暇は蓄積したストレスを軽減し、幸福感を増幅するし、心疾患を予防するだろうが、幸福感が上がっても病弱になっても、基本的生活を得られる生計を立てるものが減っては元も子もない上に、長期休暇の終了時にストレスが激増する。この結果休暇をまともに取れないというマネージャーが多くなっているのではないか。
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翻訳前の文献では、7 Reasons You Might as Well Take August Offとなっている。4項目ではなく7項目になっている。一応訳者はわかりいいのを考慮している。
●Your health. →上記1
●Because your kids are, which is kind of a problem. →上記2
●"Aha" moments. →上記3
●Professional development. 　→上記4
●If it’s good enough for your shrink, it’s good enough for you. （下記）
●Sharks. →ストレス解消のためにDiscovery Channelのサメの番組なんかいかがでしょう。
●Because technology lets you check in with the office.→疲れているなら最近は職場の机上でもチェックできる。

If it’s good enough for your shrink, it’s good enough for you.
（抄訳）これについてはコメディアンのビル・マーヘル（ウィリアム・ビル・マー・ジュニア）の言が過不足ないだろう。いわく「あなたは、8月にさっさといなくなるのはだれか、知ってますか。精神科医なんです。 精神異常に関する博士号をもっている人が、8月に働く行為が異常と考えるぐらいですから、それはたぶんそうなんでしょう。」
（BilI Maher：スタンドアップコメディアンで政治評論等を行い、番組のホストをしている人物。日本で同様の芸風をもっているのは、先代の（故）立川談志や漫才の爆笑問題がピンで出たときに近いようである。ふかわりょうもそういうところにいれてもいいかも。）
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さて、このように休暇を取ることが仕事の充実度が得られるというのは、取引先の業務が良くなれば本当は、取引業者も栄えるという共存共栄が成り立つのであろうという発想はかつてはあった。それが昨今は、市場が限られた中での争奪戦が激化し、規模の経済が支配する中では、成り立たなくなってきている。それでも人は生きなければならぬ。
市場が限られた中での争奪戦、一つは新規なサービス・技術サービスの開発・適用が差別化で評価される場合もあったのだが、結果的に差別化のための技術開発の原資などが枯渇するなど種々の問題が起きると、単純に経済性のみの比較になるし、開発原資・技術対応能力を顧客が考えることはしない。
欧米においては発注先と発注元は基本的にパートナー的な契約方針である場合が多い。しかし日本に限らず東アジアの企業においてはこの間に階層的な差異ができてしまう。このため、連絡が途絶えることでも、その企業の存在感が「私たちに利益のある共同体」という印象をもちえないことになってしまうのではと思う。このことから、海外事業者との購買情報交換以上に日本の企業間取引は、利潤を得るためには規模の経済に依存し、結果ITに機能をあたえると、従事者の命を縮めることを前提として、ビジネス・商取引を行うことを覚悟する宿命をもっていると考える。（これは中国内外・韓国内での企業取引もかなり類似性をもっていると考える。）